不動産売買は、多くの場合は一生に一度のイベントとなります。
ですので、不動産業者選びを行うことは大切ではありますが安易な気持ちで業者を選んでしまうとあとで後悔してしまう可能性もあります。
ですので、不動産業者選びをどうすればよいのかは極めて大事といえます。
春田氏に聞く！不動産売買を成功させるには？
不動産業者の評判
不動産売買を成功させるにあたっては、はじめに利用したいと考える不動産業者の評判を、そして、不動産会社がどのようなタイプの物件に強いかを見極めておけば大丈夫といえるでしょう。
自分自身で不動産に関する知識を学んでみることで交渉がスムーズになることが多いです。
住んでいるエリアの地価や物件の相場を調べておくことも重要なポイントですので覚えておきます。
春田英樹氏も言うように、不動産査定の見積もりを行うことも方法の一つで、数社から見積もりを出して任意の業者を決めることも有効です。（出典：春田英樹ジェイレックス）
不動産の価値を知ること
次に重要なポイントとしては、自分の持っている不動産の価値や買おうとしている不動産の価値をいかにして知るかという点です。
まず家を売るときには、売出し価格をどのくらいの値段にするか頭を悩ませてしまいがちです。
不動産が持っている大きな特徴としては、物件が世の中に2つと同じ物がないという点がいえます。
例を挙げると、同じ棟のマンション物件でも階数や向きなどにより価格が異なるケースが多く見られます。
このため、売り出すときにおいては売出価格をどのくらいにしておくかが不動産を売却するにあたっての重要な要素となっています。
売却スケジュールを立てておく
売却スケジュールをどう立てておくかも売却を成功させるためのポイントとなっており、買い主側は不動産の状況等を確認したうえで価格交渉を行うとともに契約スケジュールの調整に入っていくという仕組みです。
売却スケジュールはすんなり決まるとは限りません。
制約後にみられることには、買主が住宅ローンを組んで購入するというケースもあります。
その場合においては金融機関に住宅ローン申込みの手続きをとることになります。
土地の売買には、隣地との境界が確定していない場合に立会い人のもとで測量をすることが必要となる場合があります。
売買代金の支払い・各種費用の清算・引渡し・登記の手続きなども重要なプロセスです。
一般的に様々な事情も絡むため、不動産を売却するのにかかる時間は人によりますが大体3ヶ月くらいかかるのが通常です。
余裕を持ったスケジュールを立てておく必要があるといえるでしょう。
人によっては売却代金を他の支払いに充てる必要を迫られている人もみられますし、他の住宅に住み換えの計画がある人や子供の学校の関係などで引越し時期に制約のあるというケースもあります。
そうした状況に当てはまる人はどういったタイミングで売り出し、売却スケジュールをどう立てるかが重要な問題となります。
ただ、一人で悩んでしまうよりも不動産の業者や不動産専門のコンサルタントなどとも相談しながら決めていったほうが良いでしょう。
税金対策を考える
税金対策をどうするかも必ずついてまわる問題です。
不動産売買を行うときにかかる税金の種類は多岐にわたっておりこの内、不動産を売るときには譲渡所得税がかかり購入するときには不動産取得税や印紙税などがかかります。
相続した場合には相続税がかかるという仕組みです。
それから諸経費ではありませんが、もしも住宅ローンが残っている場合には残額についてもしっかりと把握しておくことが必要といえるでしょう。
契約書を把握すること
不動産売買をするにあたっては、契約書を把握することも忘れずに行いましょう。
確認しておくことは、売買する対象物件がどの範囲まで該当するかが必須です。
売買の対象となる土地･建物を明確に特定することで、法的なトラブルを回避することができます。
付帯物については庭木・庭石・エアコン・照明器具などを売買対象に含めるのかどうかを確認しておくことが求められます。
注意点としては、契約の当事者である売主や買主などがその契約に定めた条項を履行しないというケースです。
そうした状況になると、売主または買主はその相手方に対し損害賠償の請求をすることが可能です。
損害額がどのくらいであるかお互いに確認する手間や時間を省くために、事前に契約で損害賠償の額または違約金の額を定めておくことが多いということも覚えておきます。
契約書の種類によっては、条件付売買契約というタイプのものもあります。
これは、一定の条件に該当する場合に契約の効力を発生したりあるいは消滅させる条件付契約のことで効力を発生させる停止条件付契約と消滅させる解除条件付契約がありますのでこちらも留意します。
まとめ
このように不動産売買を行う場合には、法的なトラブルを回避するために事前にスケジュールを立ててしっかりとした計画のもとで行うことが重要です。
もしも気になる点や分からない点がある場合には、不動産の専門家や税理士などにまずは相談を行って一つ一つ解決していくようにしましょう。
